シフト表の交付では、休日振替の要件が満たされないとされた例

1.休日の振替

 法定休日の振替をするにあたっては、振替先となる休日を特定して労働者に通知する必要があります。

 昭和23年4月19日基収1397号、昭和63年3月14日基発150号も、

「就業規則において休日を特定したとしても、別に休日の振替を必要とする場合休日を振り替えることができる旨の規定を設け、これによつて休日を振り替える前にあらかじめ振り替えるべき日を特定して振り替えた場合は、当該休日は労働日となり、休日に労働させることにならない」

と事前の休日の特定を要求しています。

 上記の行政通達でも言及されていますが、休日振替が有効に行われていれば、その日の労働は通常の労働日の労働になります。他方、休日振替が有効に行われていない場合、その日の労働は法定休日労働となり、休日割増賃金の対象となります。

 ここで一つ問題があります。

 法定休日が特定されているシフト制の労働者に対してシフト表を交付することは、休日振替の通知を含むものと理解できるのでしょうか?

 昨日ご紹介した、東京地判令8.7.29労働判例ジャーナル175-1 社会医療法人社団順江会事件は、この問題を考える上でも参考になる判断を示しています。

2.社会医療法人社団順江会事件

 被告になったのは、病院経営等を目的とする社会医療法人社団です。

 原告になったのは、被告の経営する病院(本件病院)の栄養課で調理しとして勤務している方です。1か月単位変形労働時間制の無効を主張し、時間外勤務手当等(いわゆる残業代)を請求する訴えを提起したのが本件です。

 原告の方はシフト制で勤務していましたが、入職時に交付された労働条件通知書には、

「休日 日曜日・祝日・第2土曜日・指定休 但しシフト制による休日勤務有り」

と書かれていました。原告側は、この記載を根拠に、日曜日は法定休日であると理解し、日曜日の勤務シフトを法定休日労働だと構成して休日勤務手当を請求しました。

 これに対し、被告側は、

そもそも日曜日は法定休日ではない、

法定休日であったとしても、シフト表の交付により休日振替が行われている、

と述べ、日曜日の労働が法定休日労働であることを争いました。

 裁判所は、日曜日を法定休日であると認定したうえ、次のとおり述べて、シフト表による休日振替の効力を否定しました。

(裁判所の判断)

「原告の日曜日における労働については、いずれも休日勤務となるところ、被告は、就業規則36条に休日の振替の根拠があり、事前に原告に通知しているシフト表において、有効な休日振替がなされている旨主張する。」

「しかし、休日の振替については、振替の対象となる休日について、事前に新たな休日を指定する必要があるところ、シフト表・・・を見ても、『A』等のシフトパターンが記載されている日以外の部分に『/』といった斜線が引かれているだけであり、どの休日についてどこに振替がなされたのか特定がなされていないというべきである。」

「また、シフト表と勤怠システム・・・を見比べると、例えば、令和3年6月20日(日曜日)から同月26日(土曜日)までの1週間について、シフト表・・・では23日、24日に『/』があり、それ以外にはシフトが割り振られているところ、勤怠システム・・・では、いずれの日も年次有給休暇とされており、同週に振り替えられた休日があったとは認められない・・・。そうすると、シフト表の『/』には、被告が振替として指定したと主張する休日以外にも有給休暇等の日も混在しているのであるから、必ずしも休日の振替先を示したものとも認められない。」

「この点、被告は、シフト表の交付により、日曜日ではなく別の日に休日が振り替えられていることは明確に把握できる旨主張するが、上記説示のとおりであるから採用できない。」

「以上によれば、その余の点について判断するまでもなく、休日の振替が有効になされたものとはいえない。」

3.シフト表によって明確に把握できなければ話にならない

 以上のとおり、裁判所は、シフト表を見ても振替先の休日が特定されているとはいえないとして、休日振替の効力を否定しました。

 シフト制の労働者が法定休日労働を主張するにあたっては、法定休日の特定のほか、シフト表による振替の効力がセットで問題になってきます。

 裁判所の判断は、シフト制の労働者が法定休日労働を主張して行く場面において、実務上参考になります。